過去最高益となったソニー18年3月決算の”強さ”を分析。ROE・FCF・ROICなど

各マスコミですでに報じられている通り、ソニーの2017年度（2017年4月～2018年3月）決算は20年ぶりに最高益を記録。本業におけるもうけを示す「営業利益」は、実に7000億円を超えました。

特に好調なのがゲーム部門における「ネットワークサービス分野」。有料会員サービス「プレイステーションプラス」の加入者は全世界で3000万人を超え、デジタルダウンロード販売もきわめて好調。ネットワーク売上高は、ゲーム部門の売上高1兆9000億円の実に半分以上を占めるものとなっています。

ソニー各部門の数字に関する分析はまた今度に行なうものとして、さて今回は、ソニーの決算から明らかになった、各業績の指標について見ていくことにします。

・ソニー連結決算推移

ソニーの連結決算の推移は次の通り。

	18年3月期	17年3月期	16年3月期
損益計算書（PL）
決算発表日	18年4月27日	17年4月28日	16年4月28日
売上高	8兆5439億8200万円	7兆6032億5000万円	8兆1057億1200万円
営業利益	7348億6000万円	2887億200万円	2941億9700万円
経常利益	6990億4900万円	2516億1900万円	3045億400万円
株主に帰属する当期純利益	4907億9400万円	732億8900万円	1477億9100万円
賃借対照表（BS）
総資産	19兆655億3800万円	17兆6605億5600万円	16兆6733億9000万円
純資産	3兆6471億5700万円	3兆1354億2200万円	3兆1244億1000万円
有利子負債	1兆3450億6600万円	1兆1995億4100万円	8935億4500万円
キャッシュフロー（CF）
営業CF	1兆2549億8200万円	8092億6200万円	7490億8900万円
投資CF	△8227億9700万円	△1兆2539億7300万円	△1兆304億300万円
KPI
売上高営業利益率	8.60％	3.80％	3.63％
ROA	2.67%	0.43％	0.91％
ROE	17.96%	2.95%	6.18％
FCF(フリーキャッシュフロー)	4327億7500万円	-4447億1100万円	-2813億1400万円
ROIC	14.1％	6.4%	6.6%

・各業績指標について

①：ROE（自己資本利益率）：収益性が大幅に改善

2014年の「伊藤レポート」で広く知られるようになったROE。

2018年3月期におけるソニーのROEは「17.96％」と大幅に改善。伊藤レポートにおける目標値「8％」を、大幅に上回るものとなっています。ROE上昇の背景としては収益性の改善が大きく、収益性を示す指標である「売上高営業利益率」は、17年3月期の3.8％から8.60％へと大きく伸長しました。

ソニーは現在、「ブランデッド・ハードウェア」として、高品質・高付加価値モデルに絞ったハード戦略を行っていますが、その戦略が見事に奏功したようです。

・自己資本率（ROE）の年次推移

なお「ブランデッド・ハードウェア」事業の営業利益は、2018年3月期においては1300億円を越えました。

②：FCF（フリーキャッシュフロー）：ここ数年は投資のターンだった

ここ数年のソニー連結キャッシュフローにおいては、2016年3月期、2017年3月期と2年連続で「FCF（フリーキャッシュフロー）」がマイナスとなっていました。

これは本業のもうけである営業キャッシュフローより、投資キャッシュフローのほうが額としては大きく、積極的に投資を行っていたことを意味します。

その「成長のタネ」が、大きく花開いたのが18年3月期決算だといえます。

・連結キャッシュフローの年次推移

③：ROIC（投下資本利益率）：経営資源が適切に配分されている

投資対効果を示す指標である「ROIC（投下資本利益率）」も、大幅に改善され14.1％。

仮に営業利益（もうけ）が増えたとしても、投資効果が悪ければ、資源配分としてはよろしいことではありません。

しかしROICを見る限り、先述のブランデッド・ハードウエア事業が典型的なように、「どの事業に投資をおこなって、どの事業は投資を控えるのか」の事業ポートフォリオ戦略が、現在のソニーにおいては適切になされているといえそうです。

・ROIC（投下資本利益率）の年次推移