過去最高益となったソニー18年3月決算の”強さ”を分析。ROE・FCF・ROICなど

過去最高益となったソニー18年3月決算の”強さ”を分析。ROE・FCF・ROICなど

各マスコミですでに報じられている通り、ソニーの2017年度（2017年4月～2018年3月）決算は20年ぶりに最高益を記録。本業におけるもうけを示す「営業利益」は、実に7000億円を超えました。

特に好調なのがゲーム部門における「ネットワークサービス分野」。有料会員サービス「プレイステーション プラス」の加入者は全世界で3000万人を超え、デジタルダウンロード販売もきわめて好調。ネットワーク売上高は、ゲーム部門の売上高1兆9000億円の実に半分以上を占めるものとなっています。

ソニー各部門の数字に関する分析はまた今度に行なうものとして、さて今回は、ソニーの決算から明らかになった、各業績の指標について見ていくことにします。

・ソニー連結決算推移

ソニーの連結決算の推移は次の通り。

・各業績指標について

①：ROE（自己資本利益率）：収益性が大幅に改善

2014年の「伊藤レポート」で広く知られるようになったROE。

2018年3月期におけるソニーのROEは「17.96％」と大幅に改善。伊藤レポートにおける目標値「8％」を、大幅に上回るものとなっています。ROE上昇の背景としては収益性の改善が大きく、収益性を示す指標である「売上高営業利益率」は、17年3月期の3.8％から8.60％へと大きく伸長しました。

ソニーは現在、「ブランデッド・ハードウェア」として、高品質・高付加価値モデルに絞ったハード戦略を行っていますが、その戦略が見事に奏功したようです。

・自己資本率（ROE）の年次推移

なお「ブランデッド・ハードウェア」事業の営業利益は、2018年3月期においては1300億円を越えました。

②：FCF（フリーキャッシュフロー）：ここ数年は投資のターンだった

ここ数年のソニー連結キャッシュフローにおいては、2016年3月期、2017年3月期と2年連続で「FCF（フリーキャッシュフロー）」がマイナスとなっていました。

これは本業のもうけである営業キャッシュフローより、投資キャッシュフローのほうが額としては大きく、積極的に投資を行っていたことを意味します。

その「成長のタネ」が、大きく花開いたのが18年3月期決算だといえます。

・連結キャッシュフローの年次推移

③：ROIC（投下資本利益率）：経営資源が適切に配分されている

投資対効果を示す指標である「ROIC（投下資本利益率）」も、大幅に改善され14.1％。

仮に営業利益（もうけ）が増えたとしても、投資効果が悪ければ、資源配分としてはよろしいことではありません。

しかしROICを見る限り、先述のブランデッド・ハードウエア事業が典型的なように、「どの事業に投資をおこなって、どの事業は投資を控えるのか」の事業ポートフォリオ戦略が、現在のソニーにおいては適切になされているといえそうです。

・ROIC（投下資本利益率）の年次推移